家を建てるにあたって、もちろん我々にお任せ、ということも歓迎ですが、ご自身でいろいろ見たり調べたりすることで、より考えに近い家を建てることに近づきます。
モデルハウスを見に行く、業者や専門家の話しを聞く、専門用語を調べる、など、思いを馳せるうちにより考えも具体的になってくると思います。ある程度の専門用語や基礎知識も覚えてくれば、より具体的な相談が可能になると思います。
家を建てるには資金が必要ですが、家の本体や設備の他にも必要なお金があります。
住宅完成後に一度だけかかる費用と継続的にかかる費用があります。
住宅ローンは借入金額も多く返済期間も長いので、考えると不安になります。
しかし、その種類、金利、仕組みを知っておけば、安心です。
住宅ローンについては金融機関によく相談し、しっかりチェックして、納得の住宅ローンプランを計画していきましょう。
弊社でもご相談を承っております。
土地面積に対する建物面積は、法律で決まっています。
この割合を決めるのが、用途地域です。用途地域は、都市計画法によって定められています。
用途地域について、その種類や決まりを確認しておきましょう。
建築物の敷地面積に対する建築面積の割合を建ぺい率といい、防火や避難経路、通風、採光などを確保するために、用途地域の種別に応じて、建ぺい率の限度が定められています。
建築する建物の建ぺい率は、定められた「建ぺい率の上限」を超えてはならないことになっています。
また、敷地面積に対する延床面積の割合を容積率といい、敷地に対して、どれだけの延床面積の建物が建てられるかを表しています。
建築する建物の容積率は、用途地域または前面道路の幅によって定められた「容積率の上限」を超えてはならないことになっています。
さらに「高さ制限」は建築基準法で、その土地に建てられる建物の高さの上限を制限するもので、前面道路や隣地の日照、採光、通風を確保するための法律です。
高さに関する制限には、4種類ありますので内容を確認しておきましょう。
建築基準法では、道路と関連した制限がいろいろと設けられており、意外と多いので新たに土地を探す場合は特に注意が必要です。しっかり確認しておきたい制限です。
この制度では、構造及び設備等について、一定の基準が設けられ、この基準を満たすものを「長期優良住宅」として認定し、認定を取得した住宅は、さまざまな税制優遇が適用されます。この法律によって、国が定める一定の基準を満たした住宅を建築計画し行政に申請することで補助金をはじめとする様々なメリットが受けられるようになりました。
弊社ではこの長期優良住宅の分野にも早くから取り組んでおり、お客様が長期にわたって安心して住むことが可能な住宅をご提供し、豊かで快適な生活を送れるご支援を行っています。
「認定長期優良」にした認定建物は、住宅税制の優遇措置、借り入れの優遇措置、また地震保険での免震建築物割引、耐震等級割引などの特典を利用することができます。
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